ITジュニア育成交流協会が2012年から取り組んでいる『リユースPC寄贈斡旋プログラム』は、企業で廃棄対象になったパソコンを高校の情報技術系クラブに「自由に使うことができるPC」として寄贈するものだ。

　本プログラムの調整中、新型コロナウイルス感染症対策で2月28日、文科省から小学校，中学校，高等学校へ臨時休校が通達された。学校の先生も新型コロナ対応に追われる中での契約書等のやり取りになった。

　2019年度の寄贈協力企業はJBCCホールディングス、豆蔵ホールディングス、サードウェーブ、ウィナーソフトの4社。寄贈先は、栃木県立那須清峰高等学校、茨城県立水戸工業高等学校、山梨県立都留興譲館高校、愛媛県立松山工業高等学校、長崎県立長崎工業高等学校の5つのクラブ活動で、合計62台のリユースPCを寄贈した。

　寄贈先のクラブ活動の顧問の先生からは、「早く平常を取り戻し、生徒の為に活用したい」と感謝の声が続々と寄せられている。今回の緊急事態で、贈呈先の学校訪問を希望している寄贈協力企業の思いも宙に浮いたままだ。

　クラブ活動の生徒たちが、寄贈したリユースPCでプログラミングを学ぶ日が一日も早く訪れるよう、協会一同願っています。

　『リユースPC寄贈斡旋プログラム』に関しては、協会概要のページに掲載しているアドレスか電話でお気軽にお問合せください。